【2026年4月最新】1円スマホキャンペーンまとめ！一括1円と実質1円の違い・からくりを徹底解説

｢1円スマホキャンペーン｣の仕組みと注意点を徹底解説。一括1円と実質1円(実質24円)の違いをはじめ、MNPの必須条件、2年後の端末返却プログラムに関する注意点など、契約前に知っておくべき落とし穴をわかりやすくまとめました。

【2026年4月】1円スマホキャンペーンのからくりとは？一括1円と実質24円の違いを徹底解説

2026年4月11日現在も、各通信キャリアにおいてスマートフォンを1円で購入できる｢1円スマホキャンペーン｣は継続して実施されています。

しかし、これらのキャンペーンには｢一括1円｣と｢実質1円(月額1円)｣の2種類が存在し、それぞれの仕組みや適用条件は全く異なります。表面上の安さだけで契約してしまうと、数万円単位の想定外の出費が発生したり、端末返却時に高額な手数料を請求されたりするケースも少なくありません。

本記事では、1円スマホキャンペーンのからくりや、一括1円と実質24円の違い、端末購入プログラムを利用する際の必須条件など、契約前に必ず知っておくべき注意点を徹底解説します。

ワイモバイルで1円で購入･月1円で利用できるスマホまとめ

一括1円で購入できるスマホまとめ

2026年4月11日現在、一括1円〜2円で購入できる機種はありません

月額1円で利用できるスマホまとめ

※表示価格は税込です。
※シンプル3 M/Lの価格です。

楽天モバイルで1円で購入･月1円で利用できるスマホまとめ

一括1円で購入できるスマホまとめ

機種名	販売価格	一括価格
OPPO A5 5G (2025年12月4日 発売)	22,001円	1円
nubia S2R (2025年12月4日 発売)	22,001円	1円
Samsung Galaxy A25 5G (2025年11月20日 発売)	22,001円	1円
arrows We2 (2025年3月5日 発売)	22,001円	1円
OPPO A3 5G (2024年12月12日 発売)	22,001円	1円
arrows We2 Plus (2024年10月15日 発売)	22,001円	1円

2026年4月10日現在、OPPO A5 5G、nubia S2R、Samsung Galaxy A25 5G、arrows We2、OPPO A3 5G、arrows We2 Plusを一括1円で購入することができます。

月額1円で利用できるスマホまとめ

機種名	販売価格	実質負担額
iPhone 17e (2026年3月11日 発売)	109,200円	24円
iPhone 16e (2025年2月28日 発売)	104,800円	24円

2026年4月10日現在、iPhone 17e、iPhone 16eは楽天モバイル買い替え超トクプログラム(48回払い)を利用すると月々1円から利用できます。

ahamoで1円で購入･月1円で利用できるスマホまとめ

ahamoはプログラム利用料込みで実質負担額を表示

ahamoサイトで表示されているお客様負担額は、2年後の返却時に発生する｢プログラム利用料｣を含んだ金額を表示しています。そのため、このサイトでもプログラム利用料込みの負担額を表示するようにしています。

たとえば負担額が22,033円に設定されているスマホは、2年間で実質33円+プログラム利用料22,000円が請求されます。

ソフトバンクで購入･月1円で利用できるスマホまとめ

スマホを一括1円･月1円で利用するための条件

スマホを｢一括1円｣や｢月1円｣という破格の安さで手に入れるためには、いくつかの重要な条件を満たす必要があります。これらの条件を正しく理解していないと、後から想定外の出費につながることもあるため、契約前にしっかりと確認しておきましょう。

他社から乗り換え(MNP)で契約する

まず端末を一括1円で購入するために、月額1円で利用するための大前提となるのが、他社からの乗り換え、いわゆるMNPを利用して端末を契約することです。たまに新規契約しても月1円になる機種がありますが、他社から乗り換えよりも数は少ないです。

通信会社にとって1円スマホは、自社の回線を新しく契約してもらうための強力なキャンペーン施策です。そのため、既存ユーザーの機種変更ではなく、他社から電話番号をそのまま引き継いで乗り換えるユーザーに対してのみ、最大の割引が適用される仕組みになっています。

月1円･実質24円は端末購入プログラムへ加入する

一括1円ではなく、｢月1円｣や｢実質24円｣といった表示で最新スマホを購入する場合、各キャリアが提供する端末購入プログラムへの加入が必須条件となります。

これは端末代金を48回などの分割払いで契約し、一定期間利用した後に端末をキャリアへ返却することを前提としたプログラムです。このプログラムを利用しなければ、月額の負担を極限まで下げることはできません。

各キャリアやサブブランドで該当するプログラムの名称は以下のとおりです。

• 【ドコモ/ahamo】 いつでもカエドキプログラム / いつでもカエドキプログラム＋(プラス)
• 【au】スマホトクするプログラム / スマホトクするプログラム＋(プラス)
• 【ソフトバンク】 新トクするサポート
• 【UQモバイル】スマホトクするプログラム
• 【ワイモバイル】新トクするサポート(A) など

UQモバイルはauと、ワイモバイルはソフトバンクと基本的に共通の仕組みを採用しています。これらのプログラムを活用し、約2年後(25ヶ月目)にしっかりと端末を返却することで、初めて｢実質◯円｣という最安の負担額が成立します。

2年後(25ヶ月目)にしっかり返却する

最も注意すべきなのが、プログラムを利用して2年後のタイミングでしっかりと端末を返却するという点です。各キャリアで2年後の定義(23ヶ月目～25ヶ月目)がバラバラですが、決められたタイミングで最短で返却すれば、それ以降の支払いは免除されます。

プログラムによっては、13ヶ月目に｢早期利用料｣を支払うことで残りの端末代金の支払いが免除される、いわゆる1年返却の選択肢が用意されていることもあります。この場合は早期利用料として別途費用がかかります。

実質1円スマホを利用するなら、あらかじめ返却できるようになる日をしっかりと把握し、期日を守って確実に返却手続きを行いましょう。特典利用の受付開始日(返却できるようになる日)は、各キャリアのマイページなど(WEBサイト)で確認できます。

たとえばドコモのいつでもカエドキプログラムは、24回目の高額な支払い(残価が免除される返却タイミングは｢23か月目｣になります。

この23か月目の簡単な計算方法として、プログラムに加入した｢年｣に2年を足し、加入した｢月｣から1ヶ月を引きます。たとえば、2026年5月に加入した場合であれば、2年後の2028年4月が23か月目になります。この月までに端末を返却することで、残債の支払いが不要になります。

加入年月が不明な場合は、ドコモショップの店頭、またはWebの｢My docomo｣から確認できます。My docomoを利用する際は、ログイン後に｢お手続き｣メニューから｢割引・優待｣へと進みます。続いて｢いつでもカエドキプログラムを利用する｣を選択し、｢現在のご契約内容の確認｣を開くことで、正確な加入時期を確認できるようになっています。

• 【よくあるご質問】いつでもカエドキプログラムに加入してから23か月目となるのはいつですか？

【ちなみに】ドコモが赤字になるレベルで皆さん2年でしっかり返却しています

実はキャリア側は当初、｢一定数のユーザーは返却手続きを忘れるか、面倒になってそのまま2年目以降も使い続けて残債を払ってくれるだろう｣と、ある種の返し忘れを利益として見込んでいた節がありました。

しかし実際のところ、多くのユーザーは制度の仕組みをしっかりと理解し、最もお得になる2年という節目できっちりと返却を行っています。

その証拠として、2026年2月に発表されたNTTドコモの決算では、この｢いつでもカエドキプログラム｣を通じた端末の返却率がキャリア側の想定をはるかに上回った結果、端末収入が約994億円もの大幅な減収になるという事態が起きました。ドコモの社長自身が｢実際に端末を返却される度合いが、我々の元々の見込みよりも大きくなってしまった｣と語ったほどです。

1円スマホキャンペーンの注意点

｢一括1円｣と｢実質1円｣は全然違う

項目	｢一括1円｣	｢実質1円(月額1円)｣
仕組み	契約時に1円を支払い、端末を購入する	端末購入プログラム(分割払い)を利用し、一定期間後に端末を返却する
端末の返却	不要（そのまま自分のものになる）	必須(2年後などの指定期日に購入元のキャリアへ返却する)
端末代の支払総額	1円のみ	1円×24回＝実質24円など
未返却・破損時のリスク	なし	免除されるはずだった高額な残債の支払いや、最大22,000円の追加費用が発生する
主な対象機種	エントリー〜ミドルクラスのAndroidスマホ	最新のiPhoneやハイエンドクラスのスマホ

Androidスマホの場合は｢一括1円｣として販売されることが多く、これは他社からの乗り換え(MNP)と同時に端末を購入することで、端末価格が大幅に割引され、契約時に1円だけ支払えば購入できるというものです。

端末購入時点で支払いは完了するため、端末はそのまま自分のものになります。キャリアに返却する必要もなく、追加の支払いが発生することもありません。

一方で、iPhoneなどは｢月々1円｣と表示されていることがあります。これは端末を分割払いで購入し、一定期間後に端末を返却することで残りの支払いが免除されるプログラムを利用した場合の金額です。各キャリアの端末購入プログラムを利用し、48回払いで購入したうえで2年後に端末を返却すると、残りの支払いが不要になり、結果として｢月々1円×24回＝実質24円｣という負担額になります。

iPhoneで｢一括1円｣は存在しない。今後復活も絶対にありえない

現在、どこのキャリアや格安SIMにおいてもiPhoneが一括1円で販売されることはありません。さらに、今後の法規制や業界のルールを考慮しても、今後iPhoneが一括1円で販売されることはありません。

現在のキャリアのiPhoneキャンペーンはポイント還元によって｢実質価格｣を安く見せるものや、端末の返却プログラムを前提とした｢実質◯円｣といった形式が中心になっています。

過去には家電量販店などでiPhoneの一括1円キャンペーンが実施されていましたが、現在はそのような過度な割引施策は行われていません。

｢一括1円｣スマホは低スペック機種が多い

機種代金割引後に｢一括1円｣で販売されるスマートフォンは価格のインパクトこそ大きいものの、その安さは当然ながら何らかのコストダウンの上に成り立っています。搭載しているプロセッサ、画面の解像度やきれいさ、カメラの写りやカメラのレンズ数、メモリ容量、ストレージ容量など、あらゆる部品がコストカットされています。

一括1円になるスマホの多くはエントリーから下位ミドルクラスのチップセットを採用しており、SNSや動画視聴、Web閲覧といった日常用途には十分でも、重いゲームや複数アプリを同時に動かすような使い方には向いていません。カメラも必要十分な画質にとどまり、夜景撮影や高倍率ズームなどは上位機種に比べると明確な差があります。

1円スマホは、スマートフォンをあまり使わない、1日1回充電しないレベルの人、LINEやメール、乗換案内、マップなどの軽いアプリだけを使う人には最適ですが、パフォーマンスの余裕を削って安さを実現している消耗品に近い側面があります。

2年、3年と快適に使い続けたい、あるいは最新のコンテンツを存分に楽しみたいのであれば、初期費用を払ってでもワンランク上のミドルレンジ機を選んだほうがいいでしょう。

短期解約はブラックリスト入りのリスクがある

｢1円でスマホを買って、すぐに解約すればお得じゃん！｣と思うかもしれませんが、これは絶対にやめておきましょう。

キャリア側も転売やキャンペーンの悪用にはかなり目を光らせていて、契約してすぐに解約や他社へ乗り換え(MNP)をすると、いわゆる｢ブラックリスト｣に入れられてしまう可能性が高いです。

一度ブラック入りすると、その後何年にもわたって、そのキャリアや系列ブランドで新しいスマホの契約ができなくなってしまいます。｢端末だけ安く手に入れてサクッと解約しよう｣という軽い気持ちでやってしまうと、いざという時に自分名義でスマホが契約できなくなるという大きなペナルティが待っています。目先の安さにとらわれた短期解約は、あまりにもリスクが大きすぎます。

｢実質1円｣スマホの注意点

2年後に端末を返却する必要があり、手元に端末が残らない

｢2年間実質24円｣は非常に魅力的ですが、実際には｢2年間端末を安く利用できる権利がある｣というだけです。最新のiPhoneなどを実質24円で利用したいのであれば、2年後には必ず購入元のキャリアに端末の返却しなければならず、手元に端末は残りません。

月額1円という驚異的な維持費は、あくまで｢2年後に端末を返却する｣という条件のもとで成立します。返却を忘れて使い続けたり、愛着が湧いてそのまま所有し続けたりする場合、免除されるはずだった多額の残債を支払う必要があります。

2年後にキャリアに端末を返却した後、自分で新しいSIMフリー端末を購入するか、また同じキャリアで機種変更するか、他社へ転出し、転出先でも2年間実質◯円で利用するのかを考えておくといいでしょう。

ちなみに、最初からApple StoreなどでSIMフリー版を一括購入し、自分のタイミングで中古スマホ販売店へ売却するのもよいでしょう。所有権が自分にあれば、1〜2年のサイクルで売却した代金を次の機種の購入原資に充てることが可能です。

iPhoneはリセールバリューが非常に高く、ケースやフィルムを併用して良好な状態を保てば、売却してもかなりの額が手元に残ります。実際にiPhoneを毎年買い替えているユーザーの多くは、この売却益を原資にするサイクルを繰り返しています。出費は多くなってしまいますが、一括払いで購入→売却→一括払いで購入、のサイクルを一度成立させれば数万円程度で最新のiPhoneを使い続けられます。

別途｢端末補償サービス｣への加入が必要なことがある

｢月1円｣や｢実質24円｣といった表示で最新スマホを購入する場合、各キャリアが提供する｢端末補償サービス｣への加入を求められることがあります。

補償サービスの月額料金はキャリアや購入する機種によって異なりますが、毎数百円から2,000円弱の維持費が確実に追加で発生します。そのため、端末代金自体は｢月1円｣であっても、実際の毎月の支払額にはこの補償サービスの料金が上乗せされることを事前にしっかりと計算しておきましょう。

たとえば、ドコモでは｢いつでもカエドキプログラム＋｣の対象機種は、｢smartあんしん補償｣(最大1,720円/月)への加入が必要です。いつでもカエドキプログラム＋は、12ヶ月目に返却する場合も23ヶ月目に返却する場合も加入が必要です。

ソフトバンクでは、新トクするサポート＋を利用で48回払いで購入して13ヶ月目に端末を返却する予定=特典Aを利用する予定の場合は｢あんしん保証パックサービス｣(最大1.980円/月)への加入が必要です。25ヶ月目に端末を返却する予定=特典Bを利用する予定の場合は加入は、あんしん保証パックサービス｣への任意です。

返却を忘れて25ヶ月目以降も使い続けると支払額が急増する

2年後の返却を忘れてしまった場合のリスクについても注意が必要です。

たとえば、ソフトバンクで総額124,560円のiPhone 17e(256GB)を｢新トクするサポート+｣で契約したとします。

項目	金額
総額	124,560円
毎月の支払額(1〜12回)	1円
毎月の支払額(13〜24回)	1円
毎月の支払額(25〜48回)	5,189円

最初の2年間(1〜24回)は毎月の支払いが1円となるため、2年間の負担総額はたったの｢24円｣です。この25ヶ月目のタイミングできっちりと端末を返却すれば、残りの支払いは免除され、本当に24円だけでiPhone 17eを2年間を利用できたことになります。(※特典利用料22,000円あり、買替え応援割適用で0円)

しかし、返却を忘れて25ヶ月目以降も使い続けてしまうと状況は一変します。 25ヶ月目から48ヶ月目までの支払額は、毎月1円から一気に｢5,189円｣へと跳ね上がります。もしうっかり1ヶ月だけ返し忘れて25ヶ月目に突入してしまった場合、その1ヶ月だけで、最初の2年間の総額(24円)の200倍以上の金額(5,189円)を支払うことになってしまいます。

そのまま最後までiPhone 17eを返却せずに手元に残した場合、免除されるはずだった残債(5,189円×24回＝124,536円)を全額支払うことになり、結果として定価の124,560円をまるまる負担することになります。

2年後の返却時に｢特典利用料｣として最大22,000円かかることがある

最近の各キャリアの新しい端末購入プログラムでは、2年後に端末を返却して残債を免除してもらう際、｢特典利用料｣として最大22,000円の支払いが必要になるケースが増えています。1年後に返却する場合は｢早期利用料｣の支払いが必要になることもあります。

ここで注意すべきなのは、この特典利用料は｢端末が傷一つない綺麗な状態であっても必ず発生する費用｣だということです。画面割れなどの故障に対するペナルティとは異なり、残債免除の権利を使うための基本手数料として設定されています。

ただし、対象機種の購入後、31日以内に旧機種を返却し、同じキャリアから継続して新しいスマホを購入(機種変更)すれば、この最大22,000円は免除される制度が各社で用意されています。

たとえばドコモでは、｢ドコモで買替えおトク割｣、auでは｢au買替特典｣、ソフトバンクでは｢買替え応援割｣として同様の割引が提供されています。

「ドコモで買替えおトク割」（以下「おトク割」といいます。）は、当社が指定する対象機種をドコモでご購入いただいた後31日以内に、お客さまが保有する端末について「いつでもカエドキプログラム」または「いつでもカエドキプログラム（プラス対象機種）」（以下、総称して「いつでもカエドキプログラム」といいます。）の利用申込み（端末返却等の手続き）を行った場合に、ご請求させていただく「プログラム利用料」を免除する割引です。

つまり、｢実質24円｣などの極端な安さは、｢次回も同じキャリアで機種変更する｣という事実上の囲い込みを前提とした価格設定になっています。2年レンタルでお得に使った後に、他社へ乗り換え(MNP転出)をする場合や、自分で端末を用意して｢端末の返却だけ｣を行う場合には、この最大22,000円が確実に請求されるため注意が必要です。

返却時に故障があると追加費用が必要なことがある

｢実質◯円｣のプログラムを利用して2年後に端末を返却する際に、端末に画面割れや本体の著しい破損、水濡れなどがある場合、｢故障時利用料｣などの名称で、最大22,000円の支払いが必要になることがあります。端末補償サービスに加入していると減額してくれることがあります。

さらに、端末が故障して電源が入らなかったり、初期化ができなかったりする深刻な状態の場合は、返却自体が受け付けられず、免除されるはずだった残りの分割代金を全額支払わなければならないケースもあります。

つまり、｢実質24円｣などの極端に安い金額で2年間利用するためには、端末をケースやガラスフィルムでしっかりと保護し、破損させないように丁寧に扱い続けるという条件が隠されている点に注意が必要です。スマートフォンをよく落として画面をバキバキにする人は特に注意が必要です。

スマホ1円キャンペーンでよくある質問